Appleが構想を描く電気自動車を日本企業が製造する可能性がある。
電気自動車の開発に関しては、ヒュンダイとの交渉が露出し、共同開発先として有力視されていた。しかし、その交渉は、1月初めの頃から停止しているようだ。
Bloombergによると、ヒュンダイがAppleの電気自動車の共同開発について、協議を行っている旨を発したことに、Appleが憤慨(ふんがい, 大激怒) していると報じた。Appleとの協議について、今後再開の目処が立っていない。
この交渉を知るヒュンダイの幹部は、賛成派と反対派が対立しており、反対派を幹部職から引き離す案も浮上していたが、後に計画がこじれたり、脱線したりする可能性があった。
一部の反対派が拒否を続ける理由は、製造から販売までをも一貫して行う自動車メーカーの立場から、製造業への転換というブランドイメージの減退。
Appleとのコラボレーションは、短期的に見ればブランドイメージの向上に繋がるが、長期的に見ればブランドイメージの低下や、指揮の衰退、戦意喪失を招く可能性も考えられる。
現在交渉中とされる日本企業は、世界をリードするメーカーとして、トヨタ、日産、ホンダ、マツダ、三菱、スズキの名前が挙げられている。
電気自動車のプラットフォームには、ヒュンダイが発表したばかりのE-GMPを採用するとの情報もあったが、日本企業が製造を担う場合、そのメーカーが一貫して製造を行うのか、サプライヤーとしてヒュンダイがプラットフォームを出荷するのかについては不明である。
Apple Car、「日本の自動車メーカー」から部品調達かでも伝えたとおり、Appleは複数企業の得意分野を取り入れて1つのデバイスを完成させるため、アッセンブリーの供給を担うサプライヤーは別に用意し、最終工程を日本企業が補う可能性も否めない。